デジタルと学びをつなぐ:第2回 学びと環境  GIGAスクールのその先へ 「“先生”って何だろう?」

デジタル化が進む教育現場で、「教える」「教わる」スタイルの教育に求められている変革とは?教育の未来を創る学習に関わっている専門の方々のコエを聞きます。

文:百田なつき 撮影:花田梢

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Passeggiata con KITANO! ~コエとコエを紡ぐ~ デジタルと学びをつなぐ

デジタル化が進む教育現場。人間の成長における「学び」とは?という原点の問いを、学校現場にいる子どもたちや先生も含む、学び・教育業界へと繋げていきます。

Presented by株式会社アスコエ・パートナーズ 取締役 北野菜穂


◆ゲスト

藤原さと様 (一般社団法人 こたえのない学校)

後藤正樹様(コードタクト代表取締役)

今求められている教育は、指揮者と似ている

北野:

後藤様はICT技術を活用した学校向けの授業支援クラウドサービスを提供されるコードタクトの代表取締役でありながら、プロ指揮者もされていらっしゃいますよね?指揮と学校教育の共通点はございますか?

後藤様:

大学では物理学専攻だったのですが、もともと指揮者を目指していたので、音大に通う学費を稼ぐために予備校でバイトをしたんです。予備校で自分が物理を教えてみると、あらためて先生が黒板に書いて生徒がひたすらノートに書き写すという一方通行の授業の繰り返しに、嫌気がさしてきたんです。こういう学び方って本当に楽しいのか?と。何かもっと楽しいやり方で効率的なものがないかと考えたとき、テクノロジーが浮かびました。

「教える」「教わる」という関係でなく先生と生徒がつながったり、生徒同士がつながったりというような形の学びをちゃんと作る必要があるのではないかと思いました。テクノロジーの力を使い、そのようなより良い学びを作りたい、その思いが「will」となり、事業につながりました。    

指揮者というのは、一般的にはワンマン社長みたいに「自分がこうしたい」「こうすべきだ」というのを伝えてそれを奏者に実行してもらうというイメージだと思うんですが、現実はそうではないんですよね。奏者が皆それぞれ音楽性を持っていて、その奏者のなるべく良いところを紡いでいき、1つの音楽に全体のストーリーを仕上げていく…それが指揮者の仕事です。    

昔は印刷や流通の問題があって、指揮者は全体のスコア(総譜)を持っていていましたが、奏者は自分のパートだけしかスコアをもらえなかったんです。なので、全体の情報を持っている指揮者が、ある意味、上の立場のようになっていたことがありましたが、最近は、有名な作曲家の音楽の著作権が切れ始め、誰でも曲全体の情報をネットなどで簡単に入手できるようになってきたので、どう音楽を作っていくかが変わってきました。今までは指揮者からのトップダウンでしたが、奏者が自分の「will」に沿って演奏して、指揮者は全体最適が取れるようにする方向に変わってきています。 それなのに、自分がやっている予備校の授業は、旧来型の指揮スタイルなんですよね。それで、今の指揮者みたいなスタイルで授業をやったら変わるんじゃないかと思ったのが、現在の仕事との共通点なんだと思います。

北野:

学んでいる側が主体になっていく。このような新しい授業スタイルは、今、日本ではどれくらい普及されているのですか?

後藤様:

そうですね。私たちが小中高校生のときに比べると良くなっているという実感はあります。小学校では割とグループ学習をやっていますし、確かに中学・高校になると受験勉強のため「教える」「教わる」の授業が多くなりますが、それでも最近、中学・高校でも探究学習の時間が増えてきているので、良くなっている実感はあります。ただ、もっと早く良くしていきたいんですよね。

北野:

なるほど。学びの環境を変えることは一筋縄ではいかないことだろうと想像しますが、より早く、より良くするための鍵は何でしょうか?例えば、学ぶ生徒側のスタディログ情報をためて、教える側・教わる側も活用しやすくすると、もっと学ぶ側の主体性のマインド醸成が早く進む、ということはありますか?また、公教育においてはどんな策が有効だと思われますか?

後藤様:

今までは日本の公教育はICT後進国だったんですよね。アメリカやヨーロッパでは授業の中でノートパソコンを使っていましたが、日本は全然進んでいなかった。ですが、GIGAスクール構想が始まって、1人1台端末を持つようになって、急に日本も仕組みとしてはICT先進国になりました。まだまだ、これからだとは思いますが、学校でノートパソコンを開いて何かを調べたり創作物を作ったりしてきているので、その部分では海外に少しずつ近づいていっていると思います。

いわゆるDXって3段階ありますよね。「デジタイゼーション(Digitization)」「デジタライゼーション(Digitalization)」「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の3段階の中で、今は第1段階で「デジタイゼーション」いわゆるデジタル化がようやく来たところです。つまりアナログの授業がデジタルというツールを使うことによって、やりやすくなり効率的になっているケースですよね。

次の第2段階の「デジタライゼーション」では、たまったスタディログ、学びのログを活用して、ただ効率的な授業から授業のあり方自体が変わる。第3段階は、例えば全国の子どもたちの学びや先生の教え方がストックされて、いわゆるEBPMのような政策に使われる段階かと思います。

今、第2段階を進めていこうとしていますが、さらに第3段階に進むためには、そのスタディログを扱える状況にならなきゃいけない、つまり、ますます標準化しないといけないフェーズなんです。今、私はデジタル庁で非常勤国家公務員をしていますが、そこではそういう仕事をしています。

授業支援ソフトで学びのスタイルを変える

北野:

デジタル庁での方針策定にも携わられているのですね。一旦、教育現場について話を戻させてください。コードタクト様はどんなミッションやソリューションを一番に考えていらっしゃるのでしょうか?

後藤様:

僕らのミッションは学びを革新してもっと自由な世界を創ろうということです。結局、学校教育と社会で求められるスキルはなかなか結び付きませんよね。例えばインターナショナルスクールのように一部の人が利益を享受できるような学びを作るという考え方はあるかもしれませんが、公教育でみんなが通る場を良くすることによって、何か日本に貢献していきたいという思いがあります。

学校教育の中で子どもたちが一番使うソフトウェアを作りたい。学校ではドリルや動画、デジタル教科書などいろいろなものが使われているんですけど、授業支援ソフトが一番授業の中で子どもたちに触れられる機会が多いシステムなんですよね。なので、そこにちゃんと我々が良いソフトウェアを作ることによって、学びを良くしていきたいという思いがあります。

北野:

後藤さんの授業支援ソフトは具体的に誰がアクセスして、誰が教材コンテンツを作って、また、誰がその結果のデータを利用できるのでしょうか?

後藤様

僕たちが子どもの頃は、先生のお手製のプリントや業者が作ったワークシートを子どもに配って回収するというのが日本の学びのベースだったと思うんですけど、そこの部分をデジタル化することがポイントです。

先生が毎回紙を印刷して配って丸付けして、いい回答があれば黒板に書いてシェアしたり、みんなの回答を1枚にまとめて話し合ったりなどしていたかと思いますが、これをやりやすくするというのが授業支援ソフトです。一方方向ではなく子どもたち同士で学びあったりするスタイルが実現します。

北野:

なるほど。現在、どれくらい利用されていらっしゃるのですか?

後藤様:

ユーザー数でいうと100万人くらいですね。日本の小中高を合わせて1200万人ですから1割いっていない感じでまだまだですね。より多くの人に使っていただいてインパクトを出したいですね。

北野:

現場に密接に関わるコードタクトのお仕事の傍ら、今回、デジタル庁でもお仕事されることになったきっかけはどんなことでしたか?

後藤様;

僕らが今作っているスクールタクトというのは、授業で一番子どもたちが接するソフトウェアです。一方的な学びのためじゃなく、協働的な学びを支援する仕組みを作っていくことによって、先生方に子ども同士で学びあえることに気づいてもらい、先生が「教える」子どもが「教わる」というスタイルを変えていきたいという思いで作ったんです。会社でそれを進めているうちに、そういった学びの価値観を広めるためにはトップダウン的な活動も必要だと気づき、デジタル庁でそういう教育部門の募集があったので応募しました。

今、先生の数も減り、ティーチングという観点でいうとけっこう危機的状況になってきているのですが、それって逆にイノベーションが起こりやすい状況なわけですよね。デジタルの力でそういったことを起こせないかなという思いがあり、デジタル庁に入りました。会社を大きくしたいということより、そういった学び方がちゃんと広まることが僕らのミッションであり、そのためにデジタル庁での仕事もやりたいということです。

ファクトを構造化することができてない

北野:

後藤さんのお話をお伺いしていると、先生とは「教えてくれる人」という役割ではなくなってきているように思います。藤原さんが実施されている事業から、先生側の意識は今どんな状況にあるとお考えでいらっしゃいますか?

藤原様

新学習指導要領で育むべきとされている資質・能力に、「知識及び技能」「思考力、判断力、表現力など」「学びに向かう力、人間性など」という3つの柱があります。以前の学習は、この1つ目の柱である「知識及び技能」を教授することに大きく偏っていて、2つ目の柱である「思考力、判断力」が極めて弱い状態だったことが課題でした。

つまり、ファクトや公式を覚えていて1対1の答えをどれだけ正確にスピーディーに出せるかを中心にテストされ、「知識及び技能」の習得が評価の中心とされ続けてきたのです。しかし、ファクトを抽象化、一般化し、構造化された知識を作るという「思考力、判断力、表現力など」の2つ目の柱を育てることが全然手付かずでした。

知識の構造化ができると、学習の転移が可能になります。例えば、遠く国や昔に起きていたことや、一見自分には関係ないだろうという数学の公式や物理法則などを私ごととして考えることができます。例えば、ニュートン力学の話を聞いて私には関係ないことだと思っていても、自分の日常や宇宙ロケットなどの具体的なプロダクトに関連付けて考える能力を伸ばしていければ、それが1つ目の柱のファクトと関わって社会とのつながりが出て、探究へと進んでいくわけです。

3つ目の柱「学びに向かう力、人間性など」は、一緒に人と学ぶことで培われていきます。従来の学校では、部活や特別活動がその一端を担っていたように思いますが、2つ目の柱である「思考力、判断力、表現力など」と組み合わせると教科学習の中でも培っていくことができます。教師は1つ目の柱の学び方にはすごく慣れているけど、2つ目の柱についてはあまり経験がないので、意識して慣れ、学んでいくことが今必要とされている、ということではないでしょうか。

北野

先生方自信が、「思考力、判断力、表現力など」の2つ目の柱を学ぶという、2つ目の柱の経験をしたことがない、でも、子どもたちにはそういう経験を学ばせたい。このギャップはどうやったら埋められるんでしょうか?先生方自身が2つ目の柱をやってみた経験や成功談をためることができる機会や時間は作れるのでしょうか?

後藤様

時間もそうですが、よくあるのは、探究学習をやりましょうとなったときに、先生方が探究的学習を知らないから、探究学習マニュアルがありますというような本末転倒なことが起こるわけです。マニュアルがあると答えがあるものに向かうことになるので、探究の学習なのに答えが出ているという問題があります。

なので、学校教育をちゃんと地域に開いて、その探究の部分を地域でやっている自治体もありますよね。地域の問題を解決するみたいなミッションを立て、地域で一緒に学んでいくという計画をしている自治体もあったりします。自治体ごとにやり方が違うので、自治体のカラーは出ますね。

北野:

なるほど、自治体に裁量があるのですね。個別自治体における探究学習の事例を共有するのはデジタル庁の事業とされているのですか?また、先生たちはそのような多様な事例の情報に、アクセスできる環境はできているのでしょうか?

後藤様:

共有は文部科学省や経済産業省でやっていますね。事例は用意されていますが、先生方が積極的に情報を取りに行かないといけないですね。またそういった事例や情報があることに気づいていない可能性があるのも問題ですね。

民間の人が教育現場に関わっていく

北野:

藤原様は海外の事例もお詳しいと思いますが、海外での教員の育成事情はどのような感じなのでしょうか?                

藤原様:

5-6年前、私がテキサスにいたときに地元のコミュニティカレッジの教職課程を受けましたが、オンラインとリアル授業のハイブリッドが進んでいることに驚きました。通常の授業はオンラインで講義を視聴し、課題図書を読んでレポートをオンラインのクラスルームに提出したら、クラスメートや教授からフィードバックがコメントでつきます。一方で、地域の公立小学校と連携し、現地のオブザベーションにどんどん行けたり、インタビューできたりなど、現場の授業のことをしっかり学べます。リアルの授業はみんなで授業を作ったり話し合ったりするワークショップ型、ゼミ方式の授業が多く、非常に効率的でした。また私はアメリカでも日本でも教員免許は持っていませんが、資格審査を受け、テストを受けてクリアすると、代理教員をすることができます。毎年の研修もオンラインで、ビデオをみて回答し、正答すると次のステップに進むなど非常に実践的なもので驚きました。

北野様:

日本の学校では公式に教職である人以外が自由に学校の授業に参加できる環境はないように思いますが…。

後藤様:

実は、どの学校も校長先生の権限で、オープンにできますが、あまりやっていないというのが現実ですね。

今、うちの会社の取締役の1人は、教員免許は持っていないのですが、北海道の高校に週1回サブティーチャーとして行っています。地域に開く学校という方針を出しているところはありますけど、まだまだ弱いですね。

藤原様:

教員の採用倍率も下がっていますし、従来のように教員免許を取得してから採用試験を受けるというやり方だけではない採用方法をとる自治体も出てきました。教員採用の多様性は今後さらに広がるのではないでしょうか。    

北野:

あらためて、教える人を育てるプロセスを変えていくこと自体も、今後の教育DXには重要なテーマなのですね。現在、デジタル庁ではこの課題への取り組みは具体的に検討されているのでしょうか?

後藤様:

まずは先生方の業務負荷を減らすことですね。業務負荷の時間を減らすことで、自分を作ろうという時間を増やしていくことになります。

北野:

なるほど、だから授業だけの話ではなく、学校全体のICT化を進めないといけないのですね。

藤原様:

娘のアメリカでの公立小学校の話ですが、小テストも含め、テストスコアが自動で教育委員会に上がっていて、親はそのサイトにログインすると親用のサイトに入れ、過去のテスト結果や成績も全部見られるんです。定期予防接種履歴であるとか、過去の成績、私たちが日本人で何年に転入し、娘はESLに入っているなどの情報、出席率などがデータ化されていました。学校側では親より見られる情報が多いのではないかと思います。翌年のクラス編成のときに、この子たちがどういう属性の子で、どのような特性があるか、また学力テストのようなものや、ギフテッド対象のための知能テストの結果などもありますので、そうしたデータを見てクラス分けしているようでした。州や教育区によって違うとは思いますが、引き継ぎの労力などはたぶんシステムによって相当効率化されているのではないかと感じました。逆に先生は成績表をつける時間が浮きますので、面談などが手厚かったです。

いい事例を波及させるにはマインドを変えることが必要

北野:

教育現場はDXという過渡期を迎えているのですね。そのような時期に、先生方が担うことが変化し、新しい方法を学ぶ必要が出てきている。

先生方もまた学校も自分たちの立ち位置というか位置づけを、自ら変えるためには、例えば、その気づきのきっかけとなるような事例を普及させていく必要があるのですね。具体的にどのような仕組みを作らないといけないでしょうか?

後藤様

文部科学省は「スタディエッスクススタイル」というサイトに集約させようとしていますが、どちらかというと人間のマインドの部分でなかなか進まない感じですね。エコブームのようなある種の流行を作るというような、国民のマインドを変えていくことをどうやれば起こせるのかがポイントだと思うのですが、そこが難しいんですよね。

教育基本法には人格の完成が目的であると書かれているけど、実際には学校は学問を教えるところ、教える先生が必要、そういった概念が固定化されていました。今はネットでも学問が学べる環境ですが、学問を教えなくてもいいというマインドにはなかなかならないですよね。

ティーチングをやめたいという先生も一定数はいますが、そうすると保護者からクレームが来たりします。国や自治体もティーチングをやめたいけど、周りは変わらないなど揺り戻しがあります。前に戻そうとする力やマインドはまだ強いですね。

藤原様:

先ほど、2つ目の柱ができていないと言いましたが、ただ、2つ目、3つ目の柱を支えるのは1つ目の柱である「知識及び技能」です。この1つ目の柱をデジタル化して先生の負担を減らすことで、余白ができ、そこで2つ目の柱に取り組んでいくというのは大事な考え方です。

なお、日本はアメリカと比べて国レベルのデータ取得がしやすいという利点があります。アメリカは州ごとに分断されているので、州をまたいで引っ越すと、子どもの学習情報を移動させることはまず不可能でしょう。一方で日本では、国の方針によって都道府県を超えて、国レベルでデータを活用できるチャンスがあるかもしれません。その上で、むしろ厚労省と文科省など省庁をまたいだデータなどが一緒に分析できるようになってきたりするとさまざまな可能性が出てきそうに思います。

北野:

そうですね。先生や学校側を含めたデータについて、私たち日本社会にいるみんながその利活用について意識を共有して、また実際に何かデータ利活用の取り組みが各地で始まれば、ドミノ倒しのように、単なる業務効率化以上に利用価値や社会的インパクトを創り出すことが、各地で始まり出すように思いますね。

後藤様

データの標準化が重要ですね。行き過ぎないように注意が必要な部分で、統計的にはいいけど差別につながることがないようにしないといけないですね。

北野:

先生という概念そのものを変えていくために、という観点から、教育DX、データのあり方等、沢山のお話をいただきました。ありがとうございました。さて、最後に、是非、お二人の週末の過ごし方なども聞かせてください!

後藤様:週末の半分は音楽の仕事ですね。あとの半分は子どもがまだ小さいので、博物館や美術館に行くことが多いです。触れると光るなど体験できるICC美術館に行くと子どもはとても喜びます。

藤原様:

私の場合、映画をみたり本を読んだりするのも仕事になるので、娘に「ママって起きているときってだいたい仕事しているね」って言われました。週末は逆に研修が入って忙しくなるので、平日の昼間に美術館や博物館に行ってリフレッシュしています。


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【ゲストプロフィール】

◆コードタクト代表取締役 後藤正樹 様
早稲田大学教育学研究
科博士課程満期退学、洗足学園大学指揮研究所を卒業。大手予備校にて物理科講師、教育系企業でのCTOを経て、現在、株式会社コードタクト代表取締役、株式会社スタディラボ取締役、また、デジタル庁にて非常勤国家公務員として教育のデジタル化を進める。これまでに総務省プロジェクトマネージャーや教育委員会の委員なども務める。またエンジニアとして、情報処理推進機構(IPA)より未踏スーパークリエータに認定、指揮者としては琉球フィルハーモニックオーケストラ指揮者などを務める。

◆一般社団法人こたえのない学校 代表理事 藤原さと 様
慶應義塾大学法学部政治学科卒・米国コーネル大学大学院公共政策学修士(M.P.A.)
日本政策金融金庫、ソニー株式会社などで海外アライアンス、新規事業立ち上げなどを経験。
仕事をしながら子育てをする中で「探究する学び」に出会い、2014 年、一般社団法人こたえのない学校を設立。2014 年から 2017 年までアメリカ在住。2018 年経産省 「未来の教室」事業で世界屈指のプロジェクト型学習を行う米ハイ・テック・ハイの教育プログラムを日本に導入。
著書に『探究する学びをつくる-社会とつながるプロジェクト型学習』(平凡社)、『ラクガキのススメ(共同執筆)』(あいり出版)